【法人向け②】働く女性の回復と土台を整える3か月伴走プログラム
<主な対象者様>
- 人事・総務/健康経営/女性活躍推進のご担当者さまへ
- 更年期前後の不調・睡眠課題を施策に落とし込みたい方へ
働く女性の回復と土台を整える3か月伴走プログラム
更年期前後を含む40〜50代の女性社員には、体調の揺らぎ、睡眠の質の低下、集中力の波、感情の不安定さ、人間関係での消耗など、仕事のパフォーマンスに影響する変化が起こりやすい時期があります。
こうした変化は、本人にとって大きな負担でありながら、職場では見えにくく、「気合い」や「本人の問題」として扱われやすいテーマでもあります。
本プログラムは、女性社員の心・体・働き方を切り離さずに捉え、無理を重ねる前に回復と土台づくりを支援する法人向けプログラムです。
株式会社アルナレ(コーチング・エトワール/ ジャンヌ)は、回復と土台づくり、境界線と関係性、これからの生き方の再設計という視点から、働く女性が自分を削らずに力を発揮し続けられる状態づくりを支援します。
プログラムの目的
- 女性社員の心身の揺らぎを可視化し、無理を重ねる前に整えられる状態をつくる
- 体調・感情・人間関係・仕事のつながりを理解し、働き方を見直す土台をつくる
- 不調への対処にとどまらず、長く力を発揮できる回復力とセルフマネジメント力を育てる
- 組織として、働く女性を支える理解と関わり方を整える
本プログラムの特徴
1)心・体・働き方を切り離さずに支援します
体調だけ、メンタルだけ、制度だけではなく、働く女性が実際に抱えやすい「心身の揺らぎ」「関係性での消耗」「働き方の無理」を横断して扱います。
2)回復と土台づくりを重視します
不調が表面化してから対処するだけでなく、睡眠、生活リズム、セルフケア、感情との付き合い方などを整え、無理を重ねにくい状態づくりを支援します。
3)体調の背景も丁寧に扱います
更年期前後の変化、睡眠、栄養、水分、自律神経など、心身の土台に関わる要因も分かりやすく整理し、現場で実践しやすい形に落とし込みます。
4)組織側の理解と関わり方にもつなげます
本人の努力だけにしないために、管理職や組織がどのように理解し、どう関わると支えやすいかまで含めて設計します。
5)オンラインで全国対応可能です
研修・面談・伴走支援はオンラインで実施可能です。複数拠点や在宅勤務の企業様にも導入しやすい形です。
プログラム概要(3か月モデル)
このような企業・組織におすすめです
- 40〜50代の女性社員が多く、体調やメンタルの揺らぎが仕事に影響していると感じている
- 更年期前後の変化や見えにくい不調への対応を、現場に合う形で整えたい
- 欠勤・早退・集中力低下・コミュニケーションのすれ違いの背景に、心身の負担があると感じている
- 健康経営や女性活躍を、制度だけでなく実態に即して進めたい
- 女性社員が無理を重ねて離職・休職に向かう前に、回復と土台づくりの支援を入れたい
資料ダウンロード(無料)
女性活躍・健康経営の施策を「やってる感」で終わらせず、現場で回る仕組みにするための進め方(3ヶ月/6ヶ月の設計、提供内容の全体像)をPDFでご覧いただけます。
導入プランと料金
働く女性の回復と土台づくり支援プログラム(3か月)
月1回のオンライン研修と、月2回の個別伴走セッションを組み合わせた、働く女性のコンディション・感情面・働き方を無理なく整える3か月プログラムです。
月額 200,000円〜(税別)
※3か月合計:600,000円〜
対象人数:5〜20名を想定(人数・内容に応じて調整可能です)
※本プログラムは医療行為ではなく、従業員のコンディション管理や生活習慣の見直しをサポートするための支援サービスです。
単発研修・管理職向けセミナー
働く女性に起こりやすい体調・感情・働き方の揺らぎを理解し、組織としてどのような支援や関わりができるかを学ぶ研修です。
1回 80,000〜150,000円(税別)
オンライン/対面いずれもご相談可能です。
※正式な料金は、対象人数・内容・実施回数などをヒアリングの上お見積りいたします。
※健康情報の取り扱いには十分配慮し、個人が特定される形での情報共有は行いません。
ご導入の流れ
- お問い合わせ:お悩み・ご状況を簡単にお聞かせください。
- オンラインヒアリング(約30分):課題やご希望を伺い、プログラム案をご提案します。
- お見積り・内容調整:ご要望に合わせて、回数・内容・対象者などを調整します。
- ご契約・日程確定:社内調整を経て実施日を確定します。
- プログラム開始:オンラインにて研修・コーチングを実施します。
お問い合わせ・ご相談
30分のオンライン相談を実施しています。
ご検討の企業様は、下記よりお気軽にお問い合わせください。
よくあるご質問
オンラインのみの実施は可能ですか?
社員の健康情報の取り扱いが心配です。
企業様へのご報告は、傾向や全体の変化といった「個人が特定されない形」で行います。
男性社員や管理職も対象にできますか?
組織全体で理解を深めることで、より効果的なサポート環境づくりにつながります。





